月: 2005年1月

日経サイエンスの2005年2月号に、「温暖化が氷河期を招く　海洋大循環が止まるとき｣と言う記事が掲載されています。地球の温暖化のメカニズムには解らない部分が多く、温暖化によって逆に氷河期が訪れる時期を早めることもありうるとしています。

映画｢デイ・アフター・トモロー｣の中で、氷に凍てついた自由の女神が登場したのを覚えておられる方もいらっしゃると思いますが、なぜ温暖化で騒いでいるのに氷で閉ざされるのか、誰でも疑問を持つと思います。

今、世界中で地球の温暖化が議論され、温室効果を持つ二酸化炭素の国ごとの排出量に規制を掛けようとしています。この大気中の二酸化炭素の増加による地球の温暖化は、緩やかな変化によって徐々に温暖化へ向かうと考えられています。

グリーンランドに堆積している厚い氷を調べることによって、11万年もの間の地球の気温や大気の変化を知ることができるそうです。樹の年輪と同じように、1年ごとに堆積した氷に刻み込まれた記録を辿っていくと、意外な事実が判明したそうです。

数百年から数千年のサイクルを持つ氷河期には、平均気温が２０℃下がっていたそうですが、その半分の10℃下がるのに、たった6年ほどしかかかっていない時期があったそうです。

つまり過去の地球では、想像よりはるかに急峻な平均気温の変化があったと言うことになります。なぜ平均気温がそれ程急激に変化することがあるのか？これには水面に浮かぶカヌーを例えとして、説明がされています。

カヌーを左右に小さく揺らしてもすぐに元に戻ろうとしますから、正常な状態なら大きく傾くことはありません。しかし、大きく傾いた状態で同じ小さな揺れが来たら、そのまま転覆するかも知れません。そしてどちらに転覆するかは、加えられた小さな揺れと同じ向きだとは限らないのです。

今緩やかに進行している地球の温暖化によって、氷河期が突如として襲来する可能性があると警告しています。

地球の気象は海流によって大きく影響を受けます。海底から湧き上がる塩分の多い海水が陸地に近づくと、川から来る真水によってさらに軽くなり、大きな対流となっていきます。地球の自転さえも揺すぶるほどの大きな流れが、地球の気象をいとも簡単に変化させてしまうそうです。

バイキングたちが造った住居跡がグリーンランドに残されているそうですが、突然の氷河期の訪れによって生活ができなくなったため、移住を余儀なくされたと考えられているそうです。また古代文明の遺跡の中にも、急激な気温の変化によって滅びたとする説が有力になっている所があるそうです。

近年台風や竜巻など、日本でも気象が激しくなってきている事を実感しますが、地球規模で気象がどのように変化しているかを解析するのは、大変難しいことのようです。

地球シミュレーターなどの科学分野がさらなる発展を遂げ、現在の温暖化が地球全体にどのような変化を及ぼすのか、解る日が来ることを期待します。

阪神・淡路大震災から10年が経ちました。兵庫県各地では、1月17日に多くの追悼の集会が開かれたようです。神戸の町には、新しい住宅やビルがかつての活気を取り戻しているように見えますが、生活面や経済面での復興は、なかなかはかどっていないようです。

昔から「地震・雷・火事・おやじ」は怖い物の代表でしたが、おやじの怖さが消えていく反面、地震の恐怖は年を追うごとに増してきています。

新潟・中越地震やインドネシア・スマトラ島地震がごく最近発生しましたし、今後近いうちに東海・東南海・南海地震が起こる事が予想されていますから、地震対策の重要性は高まるばかりです。

近畿地方ではこれまで300年周期で大地震が発生してきましたが、最近の調査の結果、阪神大震災で動かなかった危険な断層がいくつかあり、それらは今すぐにでも地震を起こす可能性があることが判ったそうです。

それらの断層によって地震が発生すると、神戸市の広い範囲で震度６から7の揺れになるだろうと言われています。10年前に被害が少なかった地域も多く含まれており、前回と同様の被害が出るだろうとの予測があります。

10年前に大きな地震があったからと言って、これから290年間は地震が起こらないと言えないところに、地震対策の難しさがあるように思います。今は阪神大震災から10年経ったと同時に、次の大地震があと数年に迫ってきていると考えなければならないのでしょう。

南海地震による津波も心配です。警報システムばかりに注目が集まっていますが、いくら正確な予報が可能になっても、津波にどのように対応しなければならないかを、すべての住民が理解していなければ意味がありません。

警報を出して津波から避難しろと言われても、その前に大きな地震で被害が出ていたり、強い余震が続く中、そう簡単に逃げられるわけではありません。第一、都会の臨海部で津波から逃げることが出来る場所があるのでしょうか？

地震予知や津波警報システムなどの目新しい技術に予算をつぎ込むだけでなく、津波から逃げるための施設を、地道に整備していく必要があるのではないでしょうか？

今年の7月には津波に備えて、多くの地域で大規模な避難訓練が行われるそうです。過去の経験を活かして、これからの大地震には万全の体制で臨めるように、知恵を絞っていきたいものです。

GoogleによるアフェリエイトであるAdSenseは、なかなか賢いようです。必要な広告を必要な人に届けると言う訳ですから、まさにオンデマンドです。

無駄な広告が減ることによって、広告主にとってはこれまでのマス広告より効率があがることが期待できますし、広告の効果を迅速に把握することができます。

インターネット広告が増えるに従って、これまでのマス広告は縮小していくでしょう。新聞やテレビなどのマスメディアは、早いうちに対策を練っておく必要がありそうです。テレビ局間の競争でしかない視聴率にこだわり続けていると、業界の存続が危うくなるかもしれません。

地域の新聞折り込み広告を入れるには、数十万軒単位の購読者に対して同じチラシを入れなければなりません。新聞紙や地域によって異なるでしょうが、1回の新聞チラシには20万円から50万円ぐらい掛かるそうです。

これに比べてアフェリエイトの良いところは、広告料を予算に合わせて自由に選ぶことができることです。少ない予算でもそれなりの頻度で広告を出すことができますから、新聞チラシを入れるほどの事業規模でなくても、メディアに広告を載せることができるのです。

さて、GoogleのAdSenseは、キーワードを複数個組み合わせることによって、サイトに関連性の高い広告を選び出しているようです。キーワードを1つだけではなく組み合わせることによって、サイトの内容を正しく判断していますから、うまく行けばまさにサイトに内容を要約したような、見事に的中した広告を載せてくることがあります。

その反面、キーワードに現れにくい言葉には反応しませんから、時々頓珍漢な広告が出てしまうことがあります。

例えば、先日Mac miniについて「新たなパソコンのスペースは必要ない｣と書いたページに、パソコンデスクの広告が載るのはまだ良いとして、「手帳よりパームの方がいいよ｣と書いたページにシステム手帳の広告が載るのは、少し広告主に申し訳ないような気がしてきます。

極めつけは「４５８．多発する偽札事件 ｣のページです。文中の2つの「印刷｣と言うキーワードに反応したのでしょうが、偽札のニュースの話題に印刷会社の広告が出てくるのは、如何にもまずいでしょうね。

印刷会社の広告には、「NOT偽札｣をキーワードとして加えてみては如何でしょうか、Googleさま？　（その前に偽札の話の中で「印刷｣、「印刷｣と連呼するなと言われそうですが。)

最近よく偽札が発見されたと言うニュースを目にします。初詣のお賽銭にもたくさんの偽札が見つかったようです。

貨幣を偽造することは、国家を混乱に陥らせる可能性があるためか罪が重いようですが、人を傷つけるわけではないので罪悪感が少ないのでしょう。

今回の新札には、最新の偽造防止技術が採用されています。ホログラム、すきいれパターン、潜像模様、パールインキ、マイクロ文字、特殊発光インキ、深凹版印刷、識別マークなどなど。

これだけあれば偽造することはさぞ難しかろうと思う訳ですが、あに図らんや、早速新札の偽札も出回っている様子です。

昔なら、印刷の技術で製版して時間が掛かりましたが、今やパソコンとスキャナー、それにプリンターがあれば、特に技術を必要とせずにあっという間に作れてしまうようです。

最新の偽造防止技術を採用すれば、全く本物と同じ物を作ることは不可能でしょうが、街中で流通させるのにはそこまでは必要ないと言うことなのでしょう。一般の人が見ただけで判断できない程度に精巧であれば、銀行に戻ってくるまで発見されないのです。

最近では市中銀行の検札機をかいくぐり、日銀で初めて発見された偽札もあったそうですから、かなり精巧に作られたものもあるようです。

日銀で偽札を発見することも大切ですが、それよりも偽札が流通しないようにしなければなりません。

少し話はそれますがUSに住んでいた時、クレジットカードのサインはローマ字か漢字のどちらが安全かを議論したことがありました。

カードを落として悪用される時、アメリカ人にとって漢字は難しいだろうから、漢字のサインなら真似をされにくいから安全だと言う意見でまとまりかけていました。ところが、漢字のサインの真似が下手だとしても、それを確認する人も漢字が良く分からないから、結局どんなサインでも同じ事で、クレジットカードは落とさないことが一番だという結論になりました。

どんなに高度な偽造防止技術を使ったとしても、偽札を使う時に見分けることができなければ、偽札の流通を防ぐことはできません。偽造防止技術を高度にするだけでなく、そろそろ貨幣システム全体の将来像を考えていかなければならない時期に来ているのではないでしょうか。

日経BPに、青色発光ダイオードに関する訴訟の、和解成立後の記者会見についての記事が、掲載されています。

200億円の支払いを会社側に命じた一審判決とは逆に、発明者側に不利な結果に終わったようです。

「日本の司法制度は腐っている｣とは発明者の中村修二氏の弁ですが、司法改革もまだ始まったばかりですから、ひょっとしたら本当に腐っていたのかもしれません。

和解勧告に従わずに、高裁の判決を仰ぐ事はできなかったのでしょうか？そうすれば高裁の判決を受けてから、必要ならば上告する事が出来たかも知れません。

6億円程度の報酬が適当とする和解案が、裁判所から提示されたとされています。一審判決で200億円の支払い金額が言い渡された時に、、「そんな裁判をしていると日本の企業の活力が失われてしまう」と経済界から非難されましたから、今回の和解案の金額は経済界の意向を強く受けたものと言えるでしょう。

私たちは、裁判は法の下に全ての人が平等に裁かれると思い込んでいます。建前はそうであっても、実際は理想どおりに行かないのが世の常です。そもそも、法は国民一人一人の幸せを願って制定されたものではなく、国家を維持するためにあると言えましょう。

ですから、日本の企業の活力が失われてしまうとまで言われれば、企業が有利な方向に裁判が流されていくことは大いにあり得ることです。

さらに穿った見方をすれば、日本の職務発明に関する特許法の改正をUSが迫っているため、あまりにも突出した報酬を与える判決は、葬り去らなければならなかったのかもしれません。

今回多額の報酬を認めてしまうと、近い将来職務発明についての特許法を改正しようとした時、反発が強くなることが考えられます。

これらも含めて一番争いが少なくなるようにするには、今回の和解が裁判所にとって最良の結果であったに違いありません。

争いを収めるには、落とし所が肝心と言います。そして、落とし所には、必ずしも誰もが納得する根拠があるとは限らないのです。（納得できる根拠を示して欲しいとは思いますが、、、)